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国際経済学の理論は現実にどれほど合致するか
本書は、国際経済学のモデルを解説している教科書です。新しい理論モデルを実証分析で検証するプロセスを繰り返していくことで国際経済学は発展してきましたが、理論と現実が一致する感動を実感しながら学べます。貿易についての基本的な理論とデータ分析の基礎を学べるため、実証的な研究の入門にもなります。
はしがき
今日の私たちの生活が外国との貿易や投資なしに成り立たないことはいうまでもありません。その一方で、外国との貿易や投資を完全に自由化することに関しては、賛否両論があります。たとえば、2013年に当時の安倍晋三首相が環太平洋経済連携協定(TPP)への参加を表明し、大きな議論を巻き起こしたことは、多くの方の記憶に新しいでしょう。それでは、このような協定の締結が日本経済にどのような影響を及ぼしうるのか、私たちはどの程度理解しているのでしょうか。そもそも、貿易や投資は私たちの生活とどのように結び付いているのでしょうか。また、日本と外国との貿易には、どのような要因が影響しているのでしょうか。
1817年、英国の経済学者デービッド・リカードは、国際経済学で重要とされる比較優位と呼ばれる概念をその著書で提示しました。比較優位の考え方の誕生が国際経済学の原点だとすれば、2017年は国際経済学という学問が誕生してからちょうど200年にあたります。もちろん、物理学をはじめとする多くの自然科学や、哲学や数学といった歴史ある学問と比べると、200年という時間は必ずしも長いとはいえません。それでも、200年にわたる研究の積み重ねを通じて、国際的な経済活動についてさまざまな事実が明らかにされてきました。逆に、読者の中には、200年の歴史を持った学問であれば研究課題が残されていないのではないかと考える方もいらっしゃるかもしれません。しかし、国際経済学は現在も発展を続けており、第3章で紹介するように、2000年代に入ってから大きな変革が生まれています。
意外に思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、国際経済学では、他の社会科学や自然科学と同様に、科学的手法に基づく緻密な研究が行われています。具体的には、経済のメカニズムを記述した理論モデルが構築され、その妥当性がデータと統計的な手法を駆使した実証分析によって検証されてきました。また、既存の理論モデルでは説明できない事実が実証分析によって示され、それが新たな理論モデルを構築するきっかけとなってきました。このように、これまで国際経済学は理論分析と実証分析が車の両輪となって研究が発展してきたのです。
とくに、パーソナル・コンピュータの計算能力とインターネットの環境が向上した1990年代半ば以降、貿易や投資と企業を結び付ける新しい事実が次々と提示され、実証分析の重要性に対する認識も飛躍的に高まりました。最近の国際経済学の研究における実証分析の重要性を示す一例として、2017年9月にイタリアのフィレンツェで開催された国際貿易に関する国際研究集会では300以上の研究報告のうち何らかの実証分析を含む研究報告が実に全体の8割以上を占めていました。
しかし、大学生や社会人の皆さんがこうした実証分析の知見に触れる機会は必ずしも多くはないようです。また、仮に大学で国際経済学を学んだ人であっても、多くの人は理論モデルの理解に大半の時間を費やしたのではないでしょうか。まして、国際経済の問題を自分自身でデータを用いて分析したという方は、ごく少数に限られるかもしれません。その大きな理由の1つとして、国際経済学の実証分析の知見や手法を詳しく説明した書籍がほとんどないことが考えられます。実は、日本では以前から国際経済学に関する研究が活発に行われており、世界的に著名な国際経済学者も少なくありません。しかし、日本ではどちらかというと理論的な研究が活発に行われてきたこともあり、これまでに出版されてきた国際経済学の教科書の多くは理論モデルの説明が中心でした。
先にも述べたように、国際経済学における実証分析の重要性はこれまでになく高まっています。一方、パーソナル・コンピュータの性能の向上やインターネットの普及から、分析に取り組むハードルそのものは低くなっています。そうはいっても、国際経済学の理論と現実のデータを結び付ける作業は労力を伴うものです。しかし、私たち筆者のこれまでの経験から申し上げると、実証分析には理論を学ぶ以上に面白い側面があることも事実です。とくに、実証分析を通じて、標準的な教科書で学んだ理論が現実と適合する瞬間を目にすると、感動を覚えることも少なくありません。このような面白さを伝えたいと考えたのが、本書の出発点です。
本書は、主に大学や大学院における国際経済学や国際貿易論、あるいは国際経済に関する演習等の授業で、教科書または参考書として利用されることを想定して執筆されています。また、国際経済に関心をお持ちの社会人の皆さんにも手に取っていただけるよう配慮したつもりです。本書の内容を理解する上では、経済学や統計学、計量経済学についてある程度の予備知識を必要としますが、必ずしも最初から順番に読んでいただく必要はありません。ある程度の予備知識を持たれている方であれば、興味・関心を持たれた章のみを読んでいただいても問題ないでしょう。
さらに、それぞれの章の内容について理解を深めていただくために、各章末にはいくつかの練習問題を用意しました。各章の内容の理解度を確認する問題や、発展的な問題、あるいは実際にデータを使って自分で計算をしてみる問題などが含まれています。実証分析への足掛かりをつかむために、ご活用いただければ幸いです。
なお、序章でも説明していますように、本書は実証分析を中心に解説することを目的としているため、理論モデルに関する説明は最低限に抑えています。理論モデルの詳細に関心を持たれた方は、標準的な国際経済学の教科書をご参照いただきたいです。また、紙幅の関係もあり、さまざまな国際的な経済活動のうち、本書では物品とサービスの貿易および企業の海外直接投資を主な対象としています。おカネの国際的な取引である国際金融については本書の対象外となっていることにご注意ください。
私たち筆者が本書の執筆を決意してからこれまで、実に3年以上の時間を費やしました。多岐にわたる国際経済学のトピックの中からどのトピックを取り上げるか、それぞれのトピックについて紹介すべき重要な研究は何か、またそれらの研究をどのように紹介するかといったことについて、時間をかけて検討してきました。東京や京都で打ち合わせを積み重ねただけでなく、ときには国内外の学会の合間に打ち合わせを行い、内容を吟味し、本書を作り上げてきました。また、全章とも筆者2人が原稿の内容を相互に細かくチェックし、何度も推敲を重ねました。時間や能力、紙幅などさまざまな制約の中で執筆しましたが、筆者らが意図した書籍となるよう最大限の努力をしたつもりです。本書をきっかけとして、1人でも多くの方に国際経済学の研究を志していただけるようでしたら、私たちにとって望外の喜びです。
ただし、本書は筆者2人の力のみで完成したものではありません。本書の執筆にあたっては、多くの皆様にご協力を頂きました。伊藤萬里氏(青山学院大学)、遠藤正寛氏(慶應義塾大学)、川越吉孝氏(京都産業大学)、木村福成氏(慶應義塾大学)、田中鮎夢氏(中央大学)、椋寛氏(学習院大学)、蓬田守弘氏(上智大学)からは、草稿の段階で本書を改善するための有益なコメントを数多く頂戴しました。船窪行人氏には京都大学経済学部在学中に、本書で使っている図表作成の一部を手伝っていただきました。京都大学経済学部4回生の森雅稀君と依田遼真君には本書の校正を手伝っていただきました。有斐閣書籍編集第2部の渡部一樹氏と有斐閣に勤務されていた尾崎大輔氏には本書の構想当初から多くの助言やご意見をいただきました。また、筆者の1人の大学院時代の恩師であるブライアン・コープランド氏(ブリティッシュ・コロンビア大学)をはじめ、学界の多くの諸先輩方や研究者仲間の方々から教えていただいたことが本書の随所に生かされています。これらの皆様にこの場をお借りしてお礼を申し上げます。もちろん、本書に残るすべての誤りは、筆者2人に帰するものです。最後に、子供たちの健やかな成長を祈りつつ、日々の生活を支えてくれているそれぞれの妻に感謝し、はしがきを結ぶことにします。
2017年10月
清田 耕造
神事 直人
著者紹介
清田 耕造(きよた こうぞう)
略歴
慶應義塾大学経済学部卒業
慶應義塾大学大学院経済学研究科単位取得退学、慶應義塾大学博士(経済学)
横浜国立大学経営学部専任講師、助教授などを経て現職
現職
慶應義塾大学産業研究所・大学院経済学研究科教授、経済産業研究所リサーチアソシエイト
主な著作
『拡大する直接投資と日本企業』(NTT出版、2015年)、『日本の比較優位』(慶應義塾大学出版会、2016年)、 “The Effect of Moving to a Territorial Tax System on Profit Repatriation: Evidence from Japan” (with M. Hasegawa, Journal of Public Economics, 2017), “International Productivity Gaps and the Export Status of Firms: Evidence from France and Japan” (with F. Bellone, T. Matsuura, P. Musso, and L. Nesta, European Economic Review, 2014), “A Many-cone World?” (Journal of International Economics, 2012).
神事 直人(じんじ なおと)
略歴
東北大学文学部社会学科卒業
ブリティッシュ・コロンビア大学大学院修了(Ph.D. in Economics)
(財)国際開発センター研究員、一橋大学大学院経済学研究科専任講師、岡山大学経済学部助教授などを経て現職
現職
京都大学大学院経済学研究科教授
主な著作
「環境と貿易」(有村俊秀ほか編著『環境経済学のフロンティア」日本評論社、2017年、所収) 「ミクロ・アプローチによる貿易と環境の分析」(照山博司ほか編『現代経済学の潮流 2016』東洋経済新報社、2016年、所収)、 “Trade Patterns and International Technology Spillovers: Evidence from Patent Citations” (with X. Zhang and S. Harun, Review of World Economics, 2015), “International Trade and Terrestrial Open-access Renewable Resources in a Small Open Economy” (Canadian Journal of Economics, 2006), “Strategic Use of Recycled Content Standards under International Duopoly” (with K. Higashida, Journal of Environmental Economics and Management, 2006).
目次
*印の付いた節や項は発展的な内容を扱っています
はしがき
著者紹介
本書の使い方
序章 実証分析への招待
1 国際経済学の役割とは?
2 国際貿易・直接投資はどのように変化してきたか?
3 国際経済学の理論と実証はどのような関係にあるか?
4 本書の位置づけ
5 本書の構成
第1章 貿易の決定要因
はじめに:日本の貿易を決める最も重要な要因は何か?
1 産業間の貿易はどのように理論的に説明できるか?——ヘクシャー=オリーン・モデル
1.1 モデルの設定
1.2 ヘクシャー=オリーンの定理
1.3 リプチンスキーの定理
1.4 要素価格均等化定理
1.5 ストルパー=サミュエルソンの定理
2 データはヘクシャー=オリーンの定理を支持しているか?
２.1 レオンティエフ・パラドックス
2.2 多数国・多数財・多数要素モデル
2.3 貿易収支不均衡とリーマーのテスト
2.4 日本に関する実証研究
3 多数国のデータを生かしたテストの方法とは?
3.1 世界各国のデータを利用した分析
3.2 失われた貿易
4 ヘクシャー=オリーンの実証研究の最先端とは?*
4.1 要素価格均等化とリプチンスキーの定理
4.2 リカード・モデルとヘクシャー=オリーン・モデルの融合
おわりに
補論:(1.3) 式の導出方法43
第2章 産業内貿易
はじめに:なぜ同一財が2国間で相互に取引されるのか?
1 産業内貿易はどのように理論的に説明できるか?——クルーグマン・モデル
1.1 クルーグマン・モデル
1.2 対称的な2国における貿易
1.3 貿易費用の導入と自国市場効果
2 データはクルーグマン・モデルを支持するか?
2.1 ヘルプマンによる研究
2.2 ヘルプマンの研究の再検証
2.3 非OECD諸国も含めた再検証*
3 品質差による産業内貿易をいかに捉えるか?
3.1 品質が異なる財の産業内貿易垂直的産業内貿易
3.2 実証研究における品質差別化の計測
3.3 単位価値に基づく貿易パターンの判別方法
3.4 東アジアと欧州における域内の貿易パターンの分析
4 市場規模の効果は現実に観察されるか? ——貿易費用と自国市場効果
4.1 データは自国市場効果を示しているか?
4.2 貿易費用の計測
Column2.1 世界はフラット化しているのか?
おわりに
補論1:寡占競争的な同質財産業における産業内貿易
補論2:伝統的貿易理論における産業内貿易
第3章 企業の生産性と海外展開
はじめに:輸出や海外展開を行うのはどのような企業か?
1 なぜ同じ産業内に輸出をする企業としない企業がいるのか?——メリッツ・モデル
1.1 メリッツ・モデルの基本構造
1.2 外国市場への輸出
2 どのような企業が輸出しているのか?
2.1 輸出プレミアム
2.2 輸出企業と非輸出企業の生産性分布
2.3 自己選別仮説と輸出による学習仮説
3 貿易額はいかに分解できるか?―外延と内延
3.1 メリッツ・モデルから見た貿易統計
3.2 輸出の外延と内延とは?
3.3 貿易の外延と内延はどの程度重要か?
4 直接投資や海外アウトソーシングを行う要因は何か?
4.1 輸出かFDIか?
Column3.1 フラグメンテーションと企業内貿易
4.2 FDIの立地選択を決める要因は何か?
Column3.2 国際生産ネットワーク
4.3 FDIか海外アウトソーシングか?*
4.4 日本企業のアウトソーシングに関する実証研究
Column3.3 付加価値易
おわりに
補論:メリッツ・モデルにおける定常均衡の分析の概略
第4章 貿易の効果
はじめに:貿易はどのような利益や損失をもたらすか?
1 なぜ貿易は利益をもたらすか?
1.1 交換の利益
1.2 特化の利益
1.3 財の多様性拡大から得られる消費の利益
1.4 生産要素の産業内再配分を通じた効率性改善による利益
2 貿易はどの程度の利益をもたらすか?——実証分析による知見
2.1 幕末の日本が開国によって得た貿易利益はどの程度か?
2.2 財の多様化から得られる利益
2.3 生産要素の再配分による平均的な生産性の改善
3 貿易は国内の賃金格差を拡大させるか?
Column4.1 特殊要素モデル
3.1 技能労働者と単純労働者の賃金格差の要因
3.2 オフショアリングによる技能労働者の相対賃金の上昇*
3.3 質金格差に対するオフショアリングと技能偏向的技術進歩の寄与度
3.4 日本に関する実証研究
Column4.2 米国の製造業が中国からの輸入拡大によって受けた影響
4 貿易の自由化は自然環境を破壊するのか?
おわりに
補論:自然環境に対する貿易自由化の効果の分解
第5章 貿易政策の基礎
はじめに:保護貿易はどのような影響を及ぼすのか?
Column5.1 GATT/WTO
1 貿易政策にはどのような効果があるのか?
1.1 関税の効果
1.2 輸入割当の効果
1.3 RTAの効果
Column5.2 RTA
2 保護貿易の実態をどのように捉えるか?
2.1 関税
2.2 非関税障壁
3 貿易自由化は貿易を拡大するか?
3.1 グラビティ・モデル
3.2 グラビティ・モデルに基づく実証研究
Column5.3 グラビティ・モデルのフロンティア
4 貿易政策は経済厚生にどのような影響を及ぼすか?*
4.1 分析の枠組み——シミュレーション分析
4.2 シミュレーション分析の例
Column5.4 需要関数の推定を通じた厚生分析
おわりに
第6章 貿易政策の応用
はじめに:なぜ多くの国は貿易を保護しようとするのか?
1 経済厚生の最大化を目指さないことは合理的か?
1.1 理論的背景
1.2 政治経済学の実証研究
Column6.1 日本の農業と貿易政策
2 貿易の保護により、自国は常に損失を被るのか?
2.1 理論的背景
2.2 交易条件効果の実証研究
3 貿易政策が自国に有利に働くのはどのようなときか?
3.1 理論的背景
3.2 戦略的貿易政策の実証研究
4 幼稚産業を保護することは正当化できるか?
4.1 理論的背景
4.2 幼稚産業保護の実証研究
5 ダンピングは問題か?
5.1 アンチ・ダンピングとは?
5.2 アンチ・ダンピングの実証研究
おわりに
第7章 貿易と経済成長、生産性向上
はじめに:自由貿易は経済成長や企業の生産性向上をもたらすか?
1 貿易自由化によって経済は成長するか?
1.1 経済成長のモデル
1.2 R&Dを組み込んだ内生的成長モデル*
1.3 貿易自由化によって経済成長率が上昇しない可能性*
2 貿易開放度と経済成長の実証的知見は何か?
2.1 貿易開放度の指標
2.2 分析上の技術的な問題*
2.3 貿易自由化が経済成長を押し上げる条件
3 貿易はR&D投資や技術投資を活発化させるか?*
3.1 貿易自由化と個別事業所の生産性向上
3.2 貿易自由化と新技術導入
3.3 輸出とR&D・技術投資の相互関係
4 知識や技術はどのように国際伝播するか?
4.1 技術の国際伝播をどのようにして測るか?
4.2 技術はどの程度国際的に伝播するのか?
4.3 貿易とFDIを通じた技術の国際伝播
Column7.1 移民
おわりに
補論:内生的成長モデルにおける(7.3)式の導出
終章 モデルの比較と実証分析の課題
1 どのモデルが優れているのか?
1.1 現代版リカード・モデル——DFSモデルとEKモデル
1.2 主要モデルの比較
2 国際経済学の実証分析における課題は何か?
2.1 因果関係の検証
2.2 データをめぐる問題
おわりに
付録 データ分析の基礎
1 データ
1.1 国レベルのデータ
1.2 貿易データ
1.3 投入・産出のデータ
1.4 直接投資のデータ
2 回帰分析
2.1 統計学の基礎知識
2.2 回帰分析とは?
2.3 最小二乗法
2.4 決定係数とt値
2.5 回帰分析の仮定と内生性
2.6 重回帰分析
2.7 差の差推定
3 産業連関表
3.1 産業連関表とは?
3.2 逆行列の意味
3.3 国際経済と産業連関表
4 生産性の計測
4.1 全要素生産性
4.2 指数による方法
4.3 回帰分析による方法
ギリシャ文字の読み方
参考文献
索引
事項索引
人名索引
本書の使い方
1. 各章の構成 各章は、はじめに、本文、Column、おわりに、練習問題で構成されています。「はじめに」で各章における基本的な「問い」を提示し「おわりに」で問いに対する「答え」を掲載しています。
また、発展的な内容を扱う箇所には、節や項の見出しにアスタリスク(*)を付けました。内容が難しいと感じる読者は、初読の際には読み飛ばしても構いません。章の最後まで読み終えた後に、再度チャレンジしてください。
2. キーワード 重要な概念を説明している箇所を太字(ゴシック体)で表記しています。
3. Column 本文の内容に関連した興味深いテーマや専門的なトピックについて、より踏み込んで解説したColumnを収録しています。
4. 練習問題 各章末に、本章の内容の確認問題や計算問題を収録しました。発展的な問題には*を付けています。解答は、本書のサポートサイトに用意しています。
5. 補論 必要に応じて章末に補論を用意しています。補論では、本文の説明の補足や式の導出過程の詳しい解説などを行っています。補論は、あくまでも理解を深めるためのものですので、読み飛ばしても構いません。
6. 付録データ:分析の基礎 巻末に、実証分析に関係するデータや統計分析の基礎的な手法について解説した付録を収録しています。
7. 参考文献 巻末に、本文中で参照した文献一覧を掲載しています。
8. 索引 巻末に、キーワードを中心とした基本的なタームを引けるように、索引を精選して用意しています。より効果的な学習にご利用ください。
9. 本書のサポートサイト 練習問題で使用するデータセットや練習問題の解答を、本書のサポートサイトに掲載しています。
http://yuhikaku-nibu.txt-nifty.com/blog/2017/11/16517.html
